アメリカの「茶会派」ってなに?コーヒーの国アメリカの紅茶の話

紅茶

アメリカの政治事情に少しでも興味が有る方であれば「茶会派」「ティーパーティー」という名前を聞いたことがあるかと思います。
これはイギリスの紅茶への重税から始まった「ボストン茶会事件」から来ているのですが、この事件はアメリカの紅茶事情を大きく塗り替えた事件でもありました。
そこでここではそんな茶会事件についてちょっとまとめてみましょう。

 

元々は紅茶の国だったアメリカ

米のドラマなどを見ると出てくるのはコーヒーばかりで、米はコーヒーの国という印象が大きいかと思いますが、元々アメリカは紅茶の国でした。
アメリカは元々植民地でしたので、宗主国たるイギリスの文化や風習を色濃く受け継いでいました。ですから本国と同じように紅茶を愛飲する人も多かったのです。
ただ、入植者の国籍は様々でしたし数カ国に別れて当地が行われていたのでコーヒーやココアなども同時に愛好されていました。

 

きっかけはイギリスの政策転換

この情勢が大きく変わったのは、イギリスが植民地争いで負けた所からです。
英国は世界各地で繰り広げていた植民争奪戦でかなりの成果をあげていたのですが、それと同時に大量の戦費が必要になりました。
そのため、それまでは良く言えば植民地の権利の重視、悪く言えば本国の放置に近い緩やかな統治しか行われてこなかった植民地支配に本格的に乗り出し様々な税金などを課すようになりました。
しかしこれまで統治をほとんどして来なかった本国が今更税金を払えというのか、とこの動きかなりの反発を食らうことになり、お茶に対する茶税を残して他の税金は撤廃されます。

 

東インド株式会社と密輸業者と市民

当時のアメリカの貿易では密輸業者がかなりの勢力を誇っていたのですが、そういった密輸業者に取って茶税と言うのは悩みの種になります。
そこで、彼らはオランダなどから茶の密輸を試みます。
一方でこちらも世界史で名前が出てくる東インド株式会社が主な活動地域であるインドの不作などの影響で以前から経営困難に陥っていましたが、この密輸で大打撃を受けることになります。
それを救うために英国政府は仲買人を通さ無い上に関税もかけずに植民地に直接東インド株式会社が茶を売れる茶法の制定を行います。
これは、税金を増やすという性質のものではありませんが、密輸業者以下の値段で紅茶を販売できるようになるということで、事実上東インド株式の市場独占を認めるような法律でしたので、市民から大きな反発を受けます。
それは以前からくすぶっていた本国への反感と合わさり、ボストン湾に停泊中の東インド株式会社の船を襲い紅茶を港に捨てた「ボストン茶会事件」に繋がります。
そしてこれをきっかけに、アメリカは独立の道へと進むことになります。

 

茶法と茶会事件の影響が今に

この茶法へ反感を持った市民たちは、紅茶を避けてコーヒーを飲むようになりました。
それが現代の「コーヒーの国」になる大きな大一歩となっています。
そして現代、オバマ大統領がすすめる福祉重視などの大きな政府に対して、小さな政府を目指す市民運動をこの事件になぞって「ティーパーティー運動」と呼んでいるのです。

 

紅茶と言うのは嗜好品の一つでしかありません。しかしだからこそ市民の生活に馴染んでおり、時に大きな歴史を作るきっかけとなるのです。
そんな紅茶の歴史を調べてみるのも面白いのではないでしょうか。

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